Tanzania
タンザニア

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国土の25%が国立公園や狩猟区などの形で保護されているタンザニアは、サファリ旅行の目的地として最適と言えるでしょう。また動物好きでなくとも、アフリカ最高峰を目指す登山ツアーやインド洋を臨むワールドクラスのリゾートホテルで過ごす休日など、旅行者の多様な要望をかなえられる観光大国を目指して発展を続けています。

Recommended Information

  • 日本からのアクセス

    首都ダルエスサラームまでは中東系航空会社(エミレーツ航空、カタール航空、エディハド航空)が毎日運航しています。また、エチオピア航空も成田より週5便で運航しています。北部タンザニアの玄関口キリマンジャロ空港やザンジバルにはカタール航空やエチオピア航空での移動が便利です。

  • パスポート・ビザ

    入国に際しビザが必要です。在日タンザニア大使館や国際空港到着時、またオンラインでの申請が可能です。必要書類や手続きの詳細はタンザニア大使館のホームページにてご確認ください。
    タンザニア大使館ホームページ:http://www.tanzaniaembassy.or.jp/Japanese/Consular_Matters_Japanese/visainformations_jpn.html
    オンライン申請公式サイト:https://eservices.immigration.go.tz/visa/

  • 気候

    ●アルーシャ・ンゴロンゴロ・セレンゲティなど北部の高原地域は年間を通して冷涼で過ごしやすい気候です。朝晩は予想よりも冷え込みますのでウインドブレーカーにセーターなど重ね着ができる服装をご用意下さい。
    ●ザンジバル・ダルエスサラームなど東部の沿岸地域は年間を通して蒸し暑い気候です。殆どのホテル・ロッジにプールがあります(水着持参)。

  • 通貨・両替・クレジットカード

    タンザニアの通貨単位はタンザニアシリング(TZS)、補助単位はセントです。
    1タンザニアシリング=100セント 1米ドル≒2300タンザニアシリング(2019年9月現在)
    シリングへの両替は空港やホテル、市内両替所等にて日本円や米ドルから可能です。また、ロッジやお土産物屋ではドルがそのまま通用するので、ドルの小額紙幣があると便利です。
    クレジットカードは高級ロッジなどで使用可能です。

  • 予防接種・医療事情

    黄熱に感染する危険のある国から来る、1歳以上の渡航者は黄熱予防接種証明書が要求されています。また、乗り継ぎのため、黄熱に感染する危険のある国の空港に12時間以上滞在した渡航者も黄熱予防接種証明書が要求されています。現在、タンザニアは黄熱に感染する危険のある国ではありませんが、国によってはタンザニアからの渡航者や乗り継ぎの者をリスク国と同等にみなす場合がございます。また、非リスク国からの入国でも、タンザニア本土を経由してザンジバルに入る際、ザンジバルにてイエローカードの提示を要求される場合もございます。詳細につきましては厚生労働省検疫所のホームページをご確認ください。
    厚生労働省検疫所ホームページ:https://www.forth.go.jp/useful/yellowfever.html

    タンザニアの医療水準も決して高くはありません。ダルエスサラームなど主要都市には最新の検査機器を備えた総合病院がいくつかありますが、それ以外の都市では診断に必要な検査を受けることも難しい状況です。タンザニア国内での治療が難しいと判断された場合はケニア、南アフリカあるいはヨーロッパへの移送を検討することになります。万一の怪我や病気に備えて、緊急移送を含む十分な補償内容の海外旅行保険に必ず加入することをお勧めします。

  • 治安

    タンザニア全土でテロ、誘拐、一般犯罪等に注意する必要があります。貴重品や多額の現金を持ち歩かない、夜間の一人歩きはしない、見知らぬ人に声を掛けられ親切にされても安易に信用しないなど、基本的な防犯対策が必要です。
    外務省海外安全ホームページ:https://www.anzen.mofa.go.jp/info/pcinfectionspothazardinfo_111.html#ad-image-0

  • その他

    ※タンザニア本土において手提げ袋や買い物袋など全てのプラスチック袋の輸入、輸出、製造、販売、保管、供給、および使用が禁止されています。渡航前にスーツケースおよび手荷物の中にプラスチック袋を入れないように注意してください。全ての入国地点には渡航者が持ち込んでしまったプラスチック袋を処分するための専用デスクが設けられます。但し、液体物機内持ち込み用のジップロックは渡航者が長期的に所有することや国内で廃棄されることがないと予想されるため、使用が認められています。

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